Françaisフランス語→Rechercher la vérité à partir des faits (chinois simplifié : 实事求是 ; chinois traditionnel : 實事求是 ; pinyin : shí shì qiú shì) "Seek truth from facts事実の中に真実を求めるИщите истину в фактах"est un chengyu qui signifie « avoir le sens pratique et être réaliste ».  Il est devenu un slogan du maoïsme, prononcé pour la première fois par Mao Zedong en 1938. À la mort de Mao, Deng Xiaoping fait de ce slogan la base de sa théorie et de l'idéologie du socialisme à la chinoise.事実を実証することで、真理を追求し、物事の真相をあきらかにしていくこと。 事実に基づいてこそ、真理は求められるということ。
　実事求是は抗日戦争中整風運動を進める際にとられた原則の一つで、毛沢東はこれを通して王明らの中央の指導者がソ連の経験を機械的に中国革命に適用したやり方を教条主義と批判し、中国の実際に即した指導方針の研究を支持した。軍事的には、正規軍によって国境地域で敵を破砕しようとしたそれまでの軍事路線を消極防御と批判して、毛沢東は実事求是の原則により、国境での正規軍による陣地戦を回避し、自己の領土に敵を誘い込んで包囲殲滅するという彼らの置かれている条件に適応した積極防御ないし人民戦争の戦術をつくりだした。その時に教条主義であったのは、正規軍による国境での陣地戦を主張する指導者たちであり、実事求是により実際に即した軍事戦略・戦術をとった指導者は人民戦争を説いた人たちであった。
　この時から３０年後に鄧小平は同じ毛沢東の「実事求是」という言葉を理論的武器に、人民戦争に固執する指導者たちを教条主義と批判し、そこから解放を唱えて、自らの「改革」による中国軍の近代化・正規化を主張した。華国鋒と鄧小平の政治的確執は、ベトナム華僑の追放を契機ににわかに高まった。ベトナムおよびそれを支援するソ連との間の緊張のなかで、７８年を通して続いた。この確執に決着をつけたのが、同年１２月に開かれた中共１１期三中全会における鄧小平の政治権力の掌握であった。
　政治権力を掌握した鄧小平は、１９８０年代に入ると自己の軍事路線を展開するようになる。百万の兵力削減による中国軍の全面的な改革である。この問題については、「III　鄧小平の軍事改革」で詳論する。その前に、建国（１９４９年１０月１日）以来現在にいたるまでの、中国軍の兵力・編成・配置・兵役制度、戦略と戦力、軍事費と兵器生産能力、核兵器開発、軍事機構と軍事指導者などの実態を概観しておきたい。それによって、鄧小平がなぜ大幅な兵力の削減による中国軍の全面的な改革を断行しようと意図しているのか、この改革が成功するにはどのような条件が必要なのかーといった問題が明らかになるであろう。

　　　　　　　　　II　　　軍事力と軍事戦略　一、　軍事力の実態　　
　１　兵力と編成　総兵力
　１９８２年に実施された全国人口調査によると、同年の中国軍の総兵力は４２３万８２１０人である。これは中国軍の総兵力数についてこれまでに公表された唯一の数字である。公式文献に現れた断片的数字からの計算では、５０年代中葉の総兵力は約２３０万人である。６０年代以降における総兵力の推移については、英国の国際戦略研究所の年次報告『ミリタリー・バランス』の数字がある（第３表）。それによると、６０年代前半の数年間約２５０万人であった総兵力は、同年代後半から増加し始め、６９年で２８２万人、７５年は３２５万人、以後急激に増加し、８１年に４７５万人に達した。８２年から減少し、８３年は上述した中国の公表数字に近い４１０万人、そして８６年には２９５万人と大幅に減っている。
　１９６０年代後半以降兵力が急増した理由として、①６５年１月９日下士官・兵の現役服務期間の延長（「３　兵役制度」を参照）により、数十万人の常備兵力が増加した、②６５年５月２２日の階級制度の廃止により幹部の定年制がなくなり、幹部が終身軍内に留まることになったことから、幹部の数が増えた、③文化大革命における軍の三支両軍工作の結果として軍人が社会のあらゆる領域に配属されたことから、機構が増大し人員が増えた、④７５年頃からの「毛沢東以後」、さらに「華国鋒以後」に備えて、各部隊・機関の軍事指導者が自己の政治的基盤を固めるために兵力を増やしたーなどが考えられる。８２年以降の減少は、鄧小平政権が断行した百万人の兵力削減による。
　これらの兵力は陸軍・海軍・空軍の三つの軍種に配属されている。５０年代にはこのほかに防空軍（５０年１０月２３日～５７年９月１４日）と公安軍（５５年７月１８日～５７年９月１日）の二つの軍種があった。６６年７月１日に陸軍の一兵種として第二砲兵が創設された。第二砲兵は中国のミサイル開発の進展によりつくられ、ミサイル兵器の発展とともに成長をとげ、鄧小平政権の下で戦略ロケット部隊として軍種に準ずる地位に昇格した。いずれ戦略ロケット軍として独立するであろう。
　中国軍の兵力を米国軍・ソ連軍の兵力と対比するならば、中国軍が総兵力で米軍（２１３・６万）・ソ連軍（３４５万）を大きく上回り、陸軍の兵力では米軍（７８万）の約四倍、ソ連軍（１８０万）の１・８倍であるが、総兵力に占める陸軍の比率では米軍の３６・５パーセント、ソ連軍の５２・１パーセントに対し、中国軍は７９・３パーセントで、著しく陸軍部隊に偏っていることを示している。陸軍の比率が大きいということは、海軍・空軍の比率がそれだけ小さいことを意味しており、それは中国軍の近代化が一定の水準に達していないことを示している。

Deutschドイツ語→Das Heer der Volksbefreiungsarmee (chinesisch 中国人民解放军陆军Сухопутные войска КНР, englisch People's Liberation Army Ground Force) sind die Landstreitkräfte der Volksrepublik China.
　陸軍
　中国陸軍には主力部隊と地方部隊がある。主力部隊は機動性を持つ野戦軍をさし、作戦の必要に応じて軍区の枠を越えて中国全土のどの地区にも移動する部隊である。地方部隊は一つの軍区に常駐してその地区の防衛・警備を担当する部隊である。
　中国陸軍は歩兵中心の準近代的な陸軍である。陸軍歩兵の編成の最高単位は軍で、全部で３６個あるとみられている。軍の下に師団・連隊・大隊・中隊とあり、それぞれ三個単位で編成されている。主力部隊の編成をみるならば、８２年において、歩兵師団１１９個に対し、砲兵師団１７個、装甲兵師団１２個、対戦車師団四個、防空師団六個にすぎない。近代的陸軍の指標は技術兵種の量と質あるいは火力・衝撃力・機動力にある。米国陸軍が四個戦車師団、四個機械化歩兵師団、四個歩兵師団、一個空輸機動師団、一個空挺師団、ソ連陸軍が５０個戦車師団、１３４個自動車化狙撃師団、七個空挺師団、八個空中強襲旅団、１６個砲兵師団などから構成されていることと比べると、旧式の編成である。しかも同じ歩兵師団でも、中国軍の歩兵師団の編成と装備（第１図）を米軍・ソ連軍のそれと比べるならば、その間に大きな差がある。
地方部隊は９７個歩兵師団・１３５独立連隊からなる。数の上では主力部隊に匹敵するが、すべて歩兵であり、兵器・装備も後れている。
　歩兵以外の兵種として砲兵（５０年８月１日創設）・第二砲兵（６６年７月１日創設）・装甲兵（５０年９月１日創設）・鉄道兵（５４年３月５日創設）・工兵（５１年３月創設）・基本建設工兵（６６年８月１日創設）・鉄道兵（５４年３月５日創設）・工兵（５１年３月創設）・基本建設工兵（６６年８月１日創設）の六個の技術兵種があり、それぞれ独立の司令部を持っていた。基本建設工兵は軍隊は戦闘隊であると同時に生産隊でもあるという毛沢東の軍隊理念により文化大革命のなかで生まれたが、８２年９月に始まる鄧小平の軍事改革により廃止され、国家基本建設関連部門の企業に併合された。鉄道兵も同様に廃止され、８４年１月１日国務院鉄道部に併合された。なお中国軍には空挺部隊が四個師団あるが、陸軍ではなく空軍に所属している。
　鄧小平の軍事改革では、砲兵・装甲兵・工兵の各司令部も廃止され、それぞれ砲兵部・装甲兵部・工兵部として総参謀部の指揮系統の下に入り、歩兵とともに総参謀部の直接的指揮を受けることになった。この措置は、それまで各兵種が独立して存在していた状態を改め、全兵種を総参謀部の指揮系統の下に置いて合成集団軍を編成する目的からとられた。現代の戦争は歩兵が主体となって戦われる戦争ではなく、歩兵・砲兵・装甲兵・工兵の各兵種部隊、さらに空軍部隊、場合によっては海軍部隊も参加した協同作戦として遂行される。中国軍は現在そのような諸軍種・兵種による統合作戦を遂行できる近代的軍隊への全面的な改造の過程にある。陸軍航空兵・気象兵などの新しい兵種も設置されている。

　兵力配備と軍区制度
　以上略述した中国陸軍の兵力は、一級軍区または大軍区および省軍区に配備されている。１９５０年代から６０年代にかけては直轄軍区が存在した。
　一級軍区は瀋陽軍区・北京軍区のように軍区司令部の置かれている都市の名前をつけて呼ばれる。その下に行政区分上の省と合致する一ないし数個の省軍区がある。直轄軍区および省軍区は新疆軍区・湖南軍区のように民族自治区または省の名前をつけて呼ばれる。直轄軍区・省軍区の下に軍分区があり、その区画は行政上の専区（数個の県をあわせたもの）とほぼ合致している。また首都北京には衛戍区、上海と天津には警備区がおかれている。
　軍区制度は革命時代から存在する。中間人民共和国成立当時中国軍は東北・華北・西北・華東・中南・西南の六個の大軍区に配備されていた。それは当時の大行政区と合致していた。５４年６月の大行政区の廃止にともない５５年２月１１日大軍区は廃止され、九個の一級軍区ー瀋陽・北京・済南・南京・武漢・広州・蘭州・成都・昆明ーと、三個の直轄軍区ー内蒙古・新疆・チベットーがつくられた。５６年福州軍区が増設され、一級軍区は１０個となった。
　一級軍区の司令員は上将級で、同軍区指揮下の陸軍部隊に対する作戦上の指揮権を持ち、訓練・補給の責任を負う。一級軍区は中国軍が作戦を遂行する場合の最大単位であり、各軍区の戦略任務と地理的環境に応じて必要な軍隊・兵種が配備され、中国軍総部の直接的指揮を受けて各軍種・兵種による協同作戦を指揮できるようにつくられている。一級軍区の部隊は、通常、北京部隊とか蘭州部隊とかいわれるように、方面軍としての意味を持っている。ただし艦隊とか空軍師団のような大きな海軍・空軍部隊の作戦指揮は、直接、海軍・空軍の司令部が行う。
＊中国軍では、将の階級には大将・上将・中将・少将の四つがある。
　戦時に一級軍区を数個あわせて作戦する場合の作戦・指揮については、中越戦争（１９７９年Sino-Vietnamese War／中越战争・对越自卫反击战／Chiến tranh biên giới Việt-Trung／Китайско-вьетнамская война）が参考になる。中越戦争は中央軍事委員会の命令・指示に従って部隊が進行し撤退した。これからみるかぎり、軍区を越える作戦は中央軍事委員会の命令・指示に従って遂行されるといえるが、他方で主力進行方向は広州軍区側と昆明軍区側に分かれて行われ、作戦と指揮はそれぞれの軍区の主導の下におかれた。
　省軍区は一級軍区の指揮を受けて動員や徴兵、復員軍人の職業補導、物資の徴発などの業務を担当する。民兵の組織や訓練も省軍区の重要な任務である。その直属部隊が地方軍である。
　５０年代から６０年代を通じて、中国軍の陸軍部隊は首都防衛の北京・済南の両軍区に約４４万人（総兵力を２５０万として、その１７・６パーセント）、東北の重工業地帯を防衛する瀋陽軍区に約５０万人（同２０パーセント）、台湾正面の福州・南京・広州の三軍区に約９０万人（同３６パーセント）と三つの重点に配備された。

　対ソ戦略と大軍区の改編
　１９６０年代の後半に大軍区の改編があり、三つの直轄軍区が廃止された。６７年５月の内蒙古軍区が三つに分割されて瀋陽・北京・蘭州軍区の管轄下に入った。６９年１２月チベット軍区が省軍区に格下げされて成都軍区の管轄下に入った。時期は不明であるが、新疆軍区が省軍区から大軍区に昇格した。こうした改編は折りから問題となりかけてきたソ連に対する戦備体制を強化整備するための措置であった。
　７０年代に入るとともに、中国軍の配備に重要な変化が表れた。台湾省正面の南京・福州・広州の各軍区の部隊数が減る一方、対ソ戦の最前線に配備される部隊の数が増大した。とくに最重点正面である瀋陽軍区と北京軍区に主力部隊５５個師団と地方部隊２９個師団が配置され、西部地区の蘭州軍区と新疆軍区に主力部隊１５個師団と地方部隊１２個師団が配置された。ソ連・モンゴル国境地帯に主力部隊７０個師団、地方部隊３３個師団、合計１０３個師団と、中国軍の半数が集結された。また装甲師団のほとんどが同様に瀋陽・北京の両軍区に配備された。この体制は現在にいたるまで変わっていない。
　中越戦争直前の７８年新疆軍区に東疆軍区が設置された。これは対ソ戦争を念頭においてつくられ、これにより同軍区はそれまでの北疆・南疆軍区とともに三つの省級軍区を持つ一級軍区の体裁を整え、７９年５月にはウルムチ軍区に改称された。
　大軍区の統合
　１９８５年に大軍区の統合が断行された。武漢・福州・昆明・ウルムチの四つの大軍区が廃止され、武漢軍区は済南軍区と広州軍区に分割併合され、他の三つの軍区はそれぞれ南京・蘭州・成都の各軍区に併合され、その数は七個になった。配備されている陸軍部隊の内訳は第２図のようである。済南軍区が独立していることを除けば、件国当時の六個の大軍区制度と同じである。
　統合の目的は合成集団軍の編成による作戦規模の拡大に応じるものと考えられる。福州・昆明・ウルムチの各軍区はそれぞれ対台湾・対ベトナム・対ソ連の前線に位置するから、それらの軍区の廃止は軍備態勢を解除したととることもできれば、それぞれ南京・蘭州・成都の各軍区に併合拡大したのであるから、作戦・動員計画の遂行という面で軍区の奥行きを深くしたとみることもできる。武漢軍区は戦略予備の役割を担っていたから、予備役部隊の創設による動員態勢の整備により廃止されたのであろうか。済南軍区は北京・天津地区の防衛上重要な位置にあるから、同軍区の拡大は同軍区が側翼として北京・天津地区を防衛し、同時に北京軍区と一体となって作戦・動員の能力を高めることを期待されているということになろうか。

Españolスペイン語→La Armada del Ejército Popular de Liberación (en chino: 中国人民解放军海军Военно-морские силы КНР) o PLAN (siglas del inglés People's Liberation Army Navy) es el componente naval del Ejército Popular de Liberación, y el principal componente militar de la República Popular China. Desde principios de la década de 1990, la Armada comenzó un rápido proceso de modernización.
　２　海軍と空軍
　海軍　
建国後の１９５０年４月１４日蕭勁光を司令員とする海軍司令部が誕生した。当時の中国海軍は旧日本海軍・国府海軍から獲得した旧式の艦艇・陸軍から移ってきた軍人、国府海軍の軍人、徴集した青年・知識人からなる雑居部隊であったが、国府の海上封鎖に対抗し、あるいは陸軍と協同で海南島・舟山列島その他の沿岸島嶼の上陸作戦を実施した。

Русскийロシア語→Сяо Цзингуан萧劲光（1903年1月4日—1989年3月29日），原名萧玉成 ( имя при рождении : Сяо Юйчэн ; родился 4 января 1903 года в Чанше , Китайская империя ; † 29 марта 1989 года в Пекине , Китайская Народная Республика ) был партийным чиновником и высокопоставленным офицером Народно -освободительной армии Китая . После окончания Гражданской войны в Китае он стал первым командующим ВМС Китайской Народной Республики .
　朝鮮戦争停戦後に始まる中国軍の近代的正規軍への改造の過程で海軍の近代化も着手され、ソ連の援助と協力を受けて潜水艦や駆逐艦が建設されたが、その任務は一万四〇〇〇キロメートルに達する海岸線の防衛であった。５５年１月中国海軍は陸軍・空軍と協同で一江山島を攻略し、５８年夏の金門島砲撃戦では魚雷艇を中心に国府海軍と海戦を行った。
　１９５８年の軍事路線の全面的な転機とそれに続くソ連の軍事援助打ち切りがあったが、６０年代を通じて艦船の建造は着実に行われた。中ソ関係が悪化した６０年当時、中国海軍の主要艦艇はゴルディ級駆逐艦四隻、Ｗ級潜水艦２５隻であったが、８６年現在では総兵力は海軍航空隊・海軍陸戦隊・海岸守備隊を含めて３６万、旅大級ミサイル駆逐艦１２隻、原子力潜水艦五隻、在来型潜水艦１１１隻を保存する海軍に成長している（１０６頁の第５表参照）。
　海軍部隊は青島・寧波・湛江をそれぞれ司令部とする北海艦隊（艦艇約５００隻）、東海艦隊（同約７５０隻）、南海艦隊（同約６００隻）の三つの艦隊から編成される。艦艇のほとんどは１００トン以下の高速ミサイル艦・魚雷艇・哨戒艇・砲艦の類であるから、中国海軍はいまだに沿岸防衛海軍の域を出ないが、７０年代後半から外洋海軍への方向を示し始めていることは注目に値する。
　１９７５年４月３０日のサイゴン陥落による北ベトナムのベトナム統一と、それに続く同国とソ連の関係緊密化は、ソ連海軍のインド洋および太平洋進出とともに、海からのソ連の脅威への対応を中国に迫っている。それより先の７４年１月中国軍は南ベトナムが占領していた西沙諸島のいくつかの島を攻略し、同群島を完全に中国の支配下に収めた。７９年の中越戦争を機にソ連海軍艦艇はベトナムのカムラン湾を基地として中国の周辺海域を遊弋している。
　８０年５月ミサイル駆逐艦・遠洋補給艦・遠洋測量船など１８隻からなる中国海軍の混成艦隊が南太平洋におけるＩＣＢＭの発射実験に参加して以来、海軍艦艇は８５年に南極観測参加、同年末から翌年初頭にバングラデシュ・スリランカ・パキスタンを友好訪問、８６年と８７年には西太平洋で水上艦艇・潜水艦・航空機の参加する演習を実施するまでに成長している。

①The People's Liberation Army Air Force (PLAAF; Chinese: 中国人民解放军空军; pinyin: Zhōngguó Rénmín Jiěfàngjūn Kōngjūn)Повітряні сили Китайської Народної Республіки, also referred to as the Chinese Air Force (中国空军) or the People's Air Force (人民空军), is an aerial service branch of the People's Liberation Army, the military force of the People's Republic of China.

②MiG-15（ミグ15；ロシア語:МиГ-15 ミーク・ピトナーッツァチ）米格-15战斗机は、ソビエト連邦のミグ設計局が開発し、東側諸国を中心に世界中で広く使用されたジェット戦闘機。
　空軍
　建国後の１９４９年１１月１２日、劉亜楼を司令員として生まれた中国空軍は、翌１９５０年６月２５日に勃発した朝鮮戦争に同年１０月２５日、中国が人民志願軍を派遣するとともに参戦した。

Portuguêsポルトガル語→Liu Yalou (chinês tradicional: 劉亞樓, chinês simplificado: 刘亚楼, pinyin: Liú Yàlóu; abril de 1910 - 7 de maio de 1965) foi um general do Exército de Libertação Popular Chinês que serviu como comandante-em-chefe inaugural da Força Aérea do ELP.
　中国空軍はこの戦争で、当時、世界で最新鋭のジェット戦闘機ミグー１５をソ連から大量に供与された。その機数は明らかではないが、それらのミグー１５と戦闘した米国空軍の戦史によると、米国空軍は７９２機のミグー１５を撃墜している。これらの戦闘機は朝鮮戦争中に中国がソ連から受けたその他の兵器と同様に無償ではなく、中国は利息をつけてその代金を支払い、そのことが中ソ対立の重要な要因の一つになったとされているが、ミグー１５を駆使して中国空軍は米国空軍の制空権にしばしば挑戦し、「中国は一夜にして世界の大空軍国になった」と米国を驚愕させた。
　朝鮮戦争停戦後ソ連の援助を受けて中国空軍の近代化が促進され、兵力２４万、ミグー１５／１７を主体とする戦闘機約２０００機、ＩＬ－２８双発ジェット軽爆撃機４５０～５００機、輸送機約２００機その他で合計３０００機からなる部隊に発展した。しかし保有する航空機の性能からみて、中国空軍は防衛性の戦術空軍であった。５０年代に中国空軍は二回にわたり、台湾海峡で国府空軍と空戦を行った。５４～５５年の大陳列島戦役（First Taiwan Strait crisis・Battle of Dachen Archipelago／第一次臺灣海峽危機・大陈等岛之战／Первый кризис в Тайваньском проливе・Битва при архипелаге Дачен／第一次台湾海峡危機・大陳島撤退作戦）では優勢であったが、５８年の金門島砲撃では国府空軍のＦ－８６に制空権を奪われた。
　１９６０年のソ連の技術援助打切りにより、中国空軍は新しい軍用機の開発はもとより部品の交換もできなくなり、戦闘力は急速に低下した。６２年９月領空侵犯した台湾の高空偵察機Ｕ－２を撃墜して以来６０年代の終わりまでに同機を五機撃墜しており、また米中接近が始まる７２年までに３０機以上の米軍機を撃ち落したが、それらは戦闘機ではなく、地対空ミサイルによるもののようである。
　１９８６年現在で中国空軍は兵員４９万、戦闘機約四〇〇〇機、そのうちミグー１９約三〇〇〇機、ミグー２１二〇〇機、ミグー２３三〇機、戦闘爆撃機五〇〇機（ミグー１５、旧Ｆ－９）、中距離爆撃機六二〇機（ＴＵ－１６、ＩＬ－２９）からなり（１０６頁の第５表参照）、北京・瀋陽・済南・南京・武漢・蘭州・福州・広州の八個の司令部に配置されている。航空基地は六〇〇ヶ所以上あり、そのうち約１５０がジェット機用であるという。
　兵力は二倍に増え、若干の新しい航空機は加わったものの、世界の空軍からみればはるかに後れている。高速性や上昇能力がものをいったミグー１９が主力戦闘機であった時代は遠く去り、現在の戦闘機に要請されている性能は戦術要撃能力だけでなく、戦術支援能力である。中国空軍が世界の先進水準に達するには長い時間を必要とする。

中华人民共和国兵役制度Військова повинність у КНР是“实行以志愿兵役为主体的，义务兵与志愿兵相结合”的兵役制度（《中华人民共和国兵役法》）Françaisフランス語→La conscription n'a jamais été mise en œuvre en Chine depuis 1949, l' Armée populaire de libération étant parvenue à recruter volontairement un nombre suffisant de personnes. Les résidents des régions administratives spéciales ( Hong Kong et Macao ) sont exemptés de rejoindre l'armée.
　３　兵役制度
　義務兵役制度の採用
　中国軍の兵役制度は建軍以来朝鮮戦争にいたるまで志願兵制度であった。１９５５年７月兵役法が採択され、中国軍に初めて義務兵役制度が導入された（５４年より一部地区を除いて実施）。それにより満１８歳になった男子公民は、民族・種族・職業・社会出身・宗教・教育程度の区別にかかわりなく、兵役に服する義務を負った。服務期間は陸軍三年、空軍四年、海軍の艦艇要員五年、同陸上勤務四年で、服務期間が満了した兵士は予備役として登録されることとなった。
　選抜・徴集された壮丁は１９５４年で８３万人と公表されたほかは明らかにされていないが、１９５３年に実施された中国最初の人口調査をもとに、年齢別人口構成を推計したものから概算すると、１８歳の男子人口は約５２２万人であるから、徴集された壮丁の割合は７０～８０万人として１３～１５パーセントとなる。昭和初期のわが国では適齢男子人口の約２０パーセントが徴集されたことと対比するならば、中国の選抜率はかなりの厳選である。しかしその反面兵士の教育水準とくに科学技術水準が低く、近代的な軍事技術を習得する上で問題が生じた。この矛盾を解決する目的から、１９６５年１月兵役期間の延長が決定された。それにより陸軍の歩兵は四年、同特殊兵は五年、海軍の艦艇委員は六年、同陸上勤務は五年、空軍は五年となった。
　１９７８年３月兵役期間は再度変更され、陸軍歩兵三年、同特殊兵四年、海軍艦艇委員五年、同地上勤務四年、空軍四年に短縮されたが、それに代って義務兵役制度と志願兵制度を結合した制度が採用された。それは服務期間を満了した兵士を部隊の必要と本人の意思により志願兵として服務期間を超えて部隊に留める。服務期間は１５年から２０年で、年齢は４０歳を超えない、というものであった。
　鄧小平政権下の１９８４年１０月１日、新しい兵役法が執行された。義務兵の服務期間は三度改正されるとともに、義務兵役制度と志願兵制度を結合した制度が正式に採用された。服務期間は陸軍三年、海軍と空軍は四年となり、服務期間が満了した義務兵は軍隊の必要に応じ、本人の自由意志により期間を超過して現役に服することができる。その期間は陸軍二年、海軍と空軍は一年とすることが規定された。また義務兵役制度と志願兵制度との結合については、服務期間を超過した義務兵が五年間現役に服務し専門技術の中堅になっている場合には、本人の申請により師団級以上の機関の承認を得て志願兵に改めることができる。その期間は志願兵となった日から起算して八年以上１２年とし、３５歳を超えない。軍隊で特別に必要とする場合には本人の自由意思により軍級以上の機関の承認を得て適当に延長できる。
　予備役制度の採用
　中国軍は義務兵役制度とともに予備役制度も採用した。１９５５年の兵役法によると、予備役には第一種と第二種の二種類がある。現役期間を満了した兵は第一種予備役に編入され、４０歳で退役になるまで定期的に訓練を受ける。徴集適格者で徴集されなかったものは第二種予備役に編入され、４０歳まで服務する。
　中国軍にはもともと民兵という無尽蔵の予備兵力があった。民兵はたんなる予備兵力ではなく、人民戦争においては主力軍と肩を並べて戦闘した。予備役制度の採用により民兵は廃止されたが、５７年に予備役制度と結び付け、復員軍人を基幹民兵として社会に復帰させる方策が彭徳懐によって採用され、復帰した。予備役制度に対応して民兵にも、第一種予備役からなる基幹民兵と第二種予備役およびその他からなる普通民兵の二種類があった。ところが翌５８年の毛沢東軍事路線の復帰により、民兵は再び中国の人民武装力の重要な構成要素として登場した。それとともに予備役制度は実施されなくなった。全民武装の最盛期には、民兵は基幹民兵３０００万、一般民兵二億に達した。
　１９８４年に鄧小平政権が改正した兵役法には、予備役制度だけでなく、予備役と民兵を結び付けた制度が採択されている。翌８５年に始まる百万人の兵力削減による中国軍の全面的な改革の過程で、予備役部隊が創設され、８６年中葉までに歩兵師団・守備師団・砲兵師団・海軍砲兵師団の四種類、２８個師団、二個連隊、二個大隊が編成された。編成と運用の詳細は明らかでないが、一個予備役師団は歩兵のほかに装甲兵・砲兵などの技術兵種部隊も配備され、正規軍に匹敵する戦力を有している。北京軍区に創設された第二予備役師団を例にあげると、幹部約２０００人は現役を退いて予備役に編入された将校、人民武装警察部隊と基幹民兵によって構成されているが、重要な地位は現役の軍隊幹部が占めているという。これは合成集団軍編成の過程で廃止された部隊が、そのまま予備役に転職したからであろう。

　　　　　　　　　　二　実戦からみた中国軍の戦力と戦略
　中国軍は建国以来の３８年間に、朝鮮戦争、台湾海峡での二回にわたる国府との戦争、チベットの反乱の鎮圧、中国国境と中ソ国境での軍事紛争、南シナ海の西沙群島での南ベトナムとの海戦、そして中越戦争と、八回も戦争を行っている。四～五年に一回戦争をしていることになる。現在でも中越国境では小規模とはいえ、戦火が交えられている。
　これらの戦争のうち、台湾海峡の戦争は建国以前からの国共内戦の続きであり、チベット反乱の鎮圧は国内の武装反乱に軍隊を投入した戦争である。これらを除いた他のものは外国との戦争である。
　これらの戦争のうち最も重要な戦争は朝鮮戦争である。この戦争を毛沢東の人民戦争で戦った中国軍の指導者たちは、近代戦争を初めて経験し、自己の軍隊を徹底的に改造する必要を認識し、戦後ただちにそれに着手した。しかしながらその後の戦争をみるならば、中国軍の戦法はあい変らずの人民戦争であることがわかる。
　ここではこれらの戦争を通して中国軍の戦力と戦略を概観する。紙数の関係で戦争目的その他の政治的な問題には言及していない。これらの戦争はどれも強烈な政治的性格を持って戦われており、したがってそれにふれずしてこれらの戦争を語ることは片手落ちであることを著者はよく承知している。また文化大革命における武闘、とくに武漢事件に論及しなければならないが、とりあげなかった。
①「敬愛する毛沢東同志! Dear Comrade Mao Zedong!我々の力だけでは、この危機を乗り越えることは困難ですIt is difficult to overcome this crisis with our strength alone.中国人民解放軍を出動させ、敵と戦って下さいDeploy the Chinese People's Liberation Army to fight the enemy」毛沢東は金日成を相手にせずMao Zedong did not deal with Kim Il Sung「慎重に検討した結果、軍事行動は厳しい結果を招くという結論に達しましたAfter careful consideration, we have come to the conclusion that military action will have severe consequences.我が軍の装備は貧弱で、アメリカ軍に勝つ自信はありませんOur army is poorly equipped and we have no confidence that we can defeat the American army.さらに中国が参戦すれば、アメリカとの全面戦争に突入する危険がありますFurthermore, if China enters the war, there is a risk of a full-scale war with the United States」として参戦は難しいとスターリンに弁明したHe explained to Stalin that it would be difficult to participate in the war. 反対理由としては次のようなものがあったThe reasons for opposition were as follows.
（１）中華人民共和国の所有する武器では、ソ連の援助を得たとしても、アメリカの近代化された武器には勝ち目が無いThe weapons owned by the People's Republic of China have no chance against the modernized weapons of the United States, even with the help of the Soviet Union.
（２）長年にわたる国共内戦により国内の財政も逼迫しており、新政権の基盤も確立されていないため、幹部、一般兵士たちの間では戦争回避を願う空気が強いDomestic finances have been strained due to the long-standing civil war, and the foundations of a new government have not been established, so there is a strong desire among executives and ordinary soldiers to avoid war.
（３）1949年10月1日の中華人民共和国建国後も、「大陸反攻」を唱える蔣介石総統による中華民国の支配下に置かれた台湾の「解放」や、チベットの「解放」など「国内問題」の解決を優先すべきEven after the founding of the People's Republic of China on October 1, 1949, President Chiang Kai-shek, who advocated a "counteroffensive against the mainland," continued to address "domestic issues" such as the "liberation" of Taiwan, which had been under the control of the Republic of China, and the "liberation" of Tibet. Priority should be given to solving.

②Polskiポーランド語→Wojna koreańska (kor. 한국전쟁; 조선전쟁)Корейская война朝鲜战争Korean War – wojna tocząca się w latach 1950–1953 na terytorium Półwyspu Koreańskiego między komunistycznymi siłami KRLD (północnokoreańskimi) i wspierającymi je wojskami ChRL, a siłami ONZ (głównie amerykańskimi) wspierającymi wojska Republiki Korei (południowokoreańskie).
　１　朝鮮戦争（１９５０年１０月２５日ー５３年７月２７日）
　１９５０年１０月、中国は人民志願軍を派遣して朝鮮戦争に参戦した。人民志願軍とはいえ、実際には正規軍であった。参戦理由は、北朝鮮の金日成政権の瓦解を阻止すること、および国連軍が中朝国境の鴨緑江・図們江にまで迫り中国の安全が脅かされたことであった。中国軍はこの戦争を毛沢東の人民戦争戦略・戦術で戦った。
　１０月２５日小規模な遭遇戦（第一次戦役）があったが、中国軍の軍事介入を過小評価した国連軍司令官マッカーサーは、１１月２４日、戦争を終結させ「クリスマスを米本土で」という楽観的見通しの下に国連軍の攻撃を開始した。朝鮮の北部山岳地帯に潜んでいた中国軍部隊は夜陰に乗じて国連軍の間隙をぬって背後に進出し、国連軍を包囲分断した。５０年６月２５日朝鮮人民軍（北朝鮮軍）がソ連の重火器の援護の下で、Ｔ－３４戦車を先頭に南下したのに対し、中国軍は国共内戦で国府軍から捕獲した米国製兵器から旧日本軍の火器にいたるまでの多種多様の旧式火器で武装していたにすぎなかった。しかし国連軍は総崩れとなって、３８度線にまで押し戻された「われわれは全く新しい戦争に直面している」とマッカーサーはのべた（第二次戦役）。
　総崩れとなって撤退する国連軍に再編の余裕を与えることなく殲滅する目的で、中国軍は１２月３１日攻撃を開始して３８度線を突破し南進した（第三次戦役）。中国軍は地雷原や鉄条網を物ともせずに突撃した。ある韓国軍部隊の指揮官は「敵はアッという間に次から次に拠点に突っ込んでいた。地雷が爆発し、鉄条網を覆うように死体が重なっていたから、多分敵は第一波に地雷原を踏ませて後続部隊が進撃する道を切り開いたと思われる。人命を第一と考えるわれわれには想像もつかないことだ」と語っているから、その凄まじさが察せられよう。こうした攻撃が続き、各陣地を蚕食した中国軍はソウルを目指して南下し、５１年１月４日ソウルを占領した。国連軍は、３７度線まで撤退し、韓国の三分の一が失われた。
　毛沢東の人民戦争戦略・戦術の正しさは再び証明された。中国軍は国連軍を海に追い落とし、中国の主導の下に朝鮮半島の統一を実現できるかにみえた。しかし退却した国連軍は中国軍の補給線が長くのび継戦能力の限界が現れたところをみきわめて反撃に転じ、３月１５日ソウルを奪回し、３８度線の北に中国軍を押し返した（第四次戦役）。４月２２日中国軍は攻撃を開始し、国連軍を３８度線南方に圧迫した。中国軍はさらに５月１５日再攻撃をかけたが、国連軍は猛烈な砲爆撃でこの攻勢を食い止め、同月下旬には中国軍を３８度線以北に押し返した（第五次戦役）。

　第四次・第五次戦役で中国軍は米軍の近代的軍事力を初めて経験した。歩兵・戦車・砲兵・空軍の間の協力は驚くほど緊密であった。また広範囲にわたって重火器を試用したのみならず、軽自動火器・ロケット発射器・無反動砲もよく調整して配備されていた。航空機・戦車はもとより、重砲による支援もなく、迫撃砲の支援だけで人海戦術を繰り返す中国軍の戦法は、回を重ねるとともに国連軍に理解されるようになった。国連軍は中国軍の攻撃に対して、周到に注意深く測定した防衛陣地に撤退し、敵の攻撃が停止したら敵の補給品や増援部隊が来ないうちに反撃する作戦を繰り返した。

　第五次戦役以後戦線はほぼ現在の軍事境界線に沿って膠着した。最新科学の成果を投入した米軍の物量作戦に中国軍が対抗できたのは、人海戦術により軍事境界線に沿って構築された地下陣地であった。それは朝鮮半島の西海岸から東海岸までの２２０キロメートルにわたり、かつ２０～３０キロメートルの奥行きをもった巨大なアリの巣であった。戦争の後半中国軍はこの陣地によって戦線を膠着させ、戦術的反撃作戦を行い、国連軍との間に一進一退の死闘を繰り返し、それによって１９５１年７月に始まった停戦交渉で中国側が国連軍側に対し対等に交渉することを可能にした。停戦は５３年７月２７日実現された。

　戦争に投入された中国軍の総兵力について中国側は発表していない。約３０個軍が参戦し、その兵力は延べ５００万人とみられている。兵力がピークに達した１９５１年から５２年にかけては、１００万人の中国軍が北朝鮮の山や野を埋め尽くした。中国軍は休戦が実現した翌年の９月から撤退を始め、５８年１０月に完了した。総数は約５０万人であったから、停戦時点にこれだけの中国軍がいたことになる。

　中国人民志願軍司令員の彭徳懐は、参戦以来５１年５月までの五回の戦役で、米軍八万余人を含む敵軍１９万余人を殲滅、三年間の戦争の戦果は米軍３９万人を含む１０９万を殺傷または捕虜とし、敵機１２００余機を撃墜破、２５７隻の各種艦艇を撃沈破、戦車３０００余両を撃破および捕獲した、と報告した。自己の損害については明らかにしていないが、米国や韓国の調査では共産軍の損害は約１８３万人、そのうち中国軍の死傷者は９０万人、国連軍側の損害は、韓国軍の死傷者約９４万人、米軍１３万人である。

　三年間にわたる戦争では中国軍には３０余万人の戦闘英雄が生まれた。当時の中国側の報道から、その代表的な英雄をあげれば、「一個小隊を率いて九回にわたる敵の突撃を粉砕し、最後に爆薬を抱いて敵中に飛び込んだ楊根思」（Yang Gensi (Chinese: 楊根思; November 26, 1922 – November 29, 1950) was a Chinese soldier who fought in the Korean War. Per the Chinese and North Korean governments, Gensi is a war hero）「自分の身体で敵の機関銃の銃眼をふさいで部隊を援護した黄継光」（Polskiポーランド語→Huang Jiguang (chiń. 黄继光; pinyin Huáng Jìguāng; ur. 8 stycznia 1931, zm. 19/20 października 1952) – chiński żołnierz podczas wojny koreańskiej）「単身で三昼夜陣地を守り続け数百人の敵を倒し、最後に石で敵と格闘した頼永沢」「大腿部を断ち切られてもなお戦闘を指揮し最後に手榴弾を握り締めて敵中に身を投げ、敵とともに自爆した孫占元」（孫占元（1925年—1952年10月14日），河南林縣人，中國人民志願軍一級戰鬥英雄）など、かれらの敵愾心と戦闘意欲の高さに驚かざるをえない。

　２　台湾海峡の国共戦争（１９５４年５月～５５年２月／１９５８年７月～１０月）
　国共内戦に破れ台湾に移った蔣介石政権は、大陸反攻の前進拠点として、浙江省沿岸の大陳列島・福建省沿岸の金門島・馬祖島などの沿岸島嶼を確保し、正規軍を配置した。１９５３年７月の朝鮮戦争の休戦が実現すると、中国の軍事的関心はこれらの沿岸島嶼の解放に向けられた。

①Françaisフランス語→La bataille de l'archipel des Tachen (en chinois : 大陈等岛之战) désigne un affrontement entre l'Armée de la république de Chine (Taïwan) et l'Armée populaire de libération ayant lieu du 19 janvier au 26 février 1955, lors de la première crise du détroit de Taïwan다천 섬 철수(大陳島撤退, 대진도철퇴)
　大陳列島作戦
　作戦は１９５４年５月１５日、中国海軍東海艦隊の支援で華東軍区部隊が高島・頭門島・蒋児嶴などの島嶼を占領した時に始まる。翌１６日から国府軍は海軍艦艇と協同して延べ７８機の航空機を繰りだしたが、六機が撃墜、三機が撃破、砲艦など三隻が撃沈され、５月２１日以降中国軍は一江山島北・東磯山以西の制空権・制海権を握った。７月頭門山に一個海岸砲中隊が配備され、ついで９月に高島に快速艇基地が作られた。
　１１月１日から、中国軍の爆撃機と攻撃機の編隊が大陳列島と一江山島を爆撃すると同時に、頭門山・羊嶼の砲兵部隊が一江山島に砲撃を開始した。５日頭門山の海岸砲が一江山島付近をパトロール中の砲艦を撃破し、続いて１４日夜高島の魚雷快速艇大隊が大陳列島から漁山航道を航行している護衛駆逐艦「太平号」（１５２０トン）を襲撃し撃沈した。さらに１２月２１日から５５年１月１０日の間に、爆撃機延べ２８機、戦闘機延べ４６機が出撃し、５日連続大陳港を爆撃して護衛艦「太和号」ほか三隻を撃破した。
　こうして制空権と制海権を獲得した中国軍は、５５年１月１８日、一江山島上陸作戦を敢行した。地上部隊７０００人、駆逐艦二隻を含む艦艇１００隻、ミグー１５七五機、ＴＵ－２二七機を含む航空機３５１機が参加した。同日夕方中国軍は同島の占領を宣言したが、国府軍の守備兵７２０人は海・空の支援もなく、９０時間にわたり防戦し、中国軍に２３００余人の損害を与えた。
　一江山島の陥落により大陳列島は中国軍砲兵の射程に入り、しかも制空権・制海権は中国軍に握られたため、大陳列島の国府軍は自力で撤退することが困難となった。大陳列島のほか漁山列島・被山島などの小部隊を含む１万４０００人の将兵と１万６０００人の住民は、２月６日から一週間にわたって、米国海軍第七艦隊の空母六隻を含む１００隻の艦艇が大陳列島沖に展開するなかを撤退した。この作戦中、中国軍はいっさいの軍事行動を停止した。２月２６日大陳列島は中国軍により完全に解放された。
　大陳列島作戦は小規模とはいえ中国軍が初めて敢行した陸海空三軍協同による渡海作戦であった。中国軍の次の目標は金門島・馬祖島の解放であった。

②Españolスペイン語→La segunda crisis del estrecho de Taiwán se refiere al conflicto bélico ocurrido entre agosto y septiembre de 1958 que enfrentó a las fuerzas de la República Popular China y a las fuerzas de la República de China.진먼포전 (중국어 간체자: 金门砲战), 중화민국에서는 8.23포전 (중국어 정체자: 八二三砲戰)

　金門島作戦

　作戦は１９５８年７月２９日汕頭上空で中国空軍のミグー１７四機と国府軍のＦ－８６戦闘機が空中戦を展開し、国府機二機が撃墜、一機が撃破されたされたことに始まる。

　当時上海から広州までの台湾を攻撃できる範囲内の中国本土基地には、ミグ１５／１７、ＴＵ－２中距離爆撃機、ジェット軽戦闘機ＩＬ－２８その他の航空機１１００機が展開していた。８月１４日までに金門島・馬祖島付近で空中戦が四回行われたが、台湾からの出撃所要時間が１０～１２分、中国側が３～４分という条件差から、中国側が制空権を握った。

　制空権を獲得した中国軍は、沿岸砲による大規模な砲撃と魚雷艇部隊とによる補給阻止作戦を開始して、金門島の孤立化、封鎖作戦を展開した。砲撃は８月２３日から連日間断なく続けられた。台湾の発表によると、砲弾数は２３日４万１０００発、２４日３万６５００発と９月４日までの１３日間に１５万発、二日停止して７日から一週間停止が命令された１０月５日までの２９日間に２７万７０００発、計４２万７２００発、一日当たり約一万発であった。

　砲撃が開始された翌８月２４日夜金門島への増援をはかった国府軍の上陸用舟艇二隻と護衛艦二隻を魚雷艇八隻が急襲し、七分でＬＳＴ（揚陸艦）一隻を撃沈、同一隻を撃破した。９月１日には魚雷艦隊はＬＳＴ四隻を攻撃し、二隻を撃破した。こうした激しい攻撃のため、台湾から船で行われていた金門島への補給は一時中断され、砲撃による補給遮断が成功するのではないかとさえ思わせた。事実８月２７日、２８日、２９日、９月２日福建省前線司令部は、金門島守備軍に投降勧告を行った。

　９月５日米国海軍第七艦隊に金門島補給護衛の命令が出され、７日から激しい砲撃と魚雷艇の活動の合間をぬって実施された。１８日金門島上空で国府空軍のＦ－８６がミグー１７三機ないし五機を撃墜、２４日にはサイドワインダーを使って一挙にミグー１７一一機を撃墜した。

　１０月６日国防部長彭徳懐は一週間の砲撃停止命令をだす一方、「台湾同胞に告ぐるの書」を発し、「金門の戦闘は懲罰である。話し合いにより平和的に解決することを提案する」と、投降勧告をした時とはうって変わった態度を示した。１３日には二週間の停止延長となり、さらに２５日には奇数日砲撃となり、金門島作戦は尻つぼみとなった。

　金門島作戦は中国全土が人民公社化運動に投げ込まれる状況のなかで実施されたが、軍事的目的は同島の攻略にあった。大陳列島作戦の時と異なり、米海軍の第七艦隊が補給護衛に介入したことに加えて、中ソ関係の悪化もあり、中国軍はわずか二〇〇〇メートルしか離れていない金門島に対する渡海作戦を展開できなかった。

Deutschドイツ語→Der Tibetaufstand, der am 10. März 1959 in Lhasa, der Hauptstadt von Tibet1959年のチベット蜂起Тибетское восстание (1959)1959 Tibetan uprising, ausbrach, richtete sich gegen die kommunistische Regierung der Volksrepublik China. Obgleich eine tibetische Regierung bis 1959 bestand, war Tibet seit der Invasion durch die Volksbefreiungsarmee 1950 de facto unter chinesischer Herrschaft1959年藏区骚乱，或稱1959年西藏事變

　３　チベットの反乱（１９５９年３月）

　１９５９年３月１０日、チベットの首府ラサで反乱が起こった。反乱の直接の原因は、ラサの住民が、チベットの事実上の支配者であり、チベット族の信仰の中心であるダライ・ラマを中国軍が監禁しようとしているとみてとったことにあった。

Українськаウクライナ語→བསྟན་འཛིན་རྒྱ་མཚོ་Джецун Джампхел Нґаванґ Лобсанґ Єше Тенцзін Ґ'яцо, ім'я зазвичай скорочують до Тенцзін Ґ'яцо (народжений під іменем Лхамо Дондруб, нар. 6 липня 1935, с. Такцер, Тибет) — 14-й Далай-лама第十四世达赖喇嘛14th Dalai Lama제14대 달라이 라마ダライ・ラマ14世Далай-лама XIV та духовний лідер Тибету; голова Тибетського уряду в екзилі, що розташований в Дгарамсалі (Індія). Лауреат Нобелівської премії миру в 1989 році.